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成果を出した分は真っ当に評価します、

と言っておきながら相対評価だけしかできない評価制度って

矛盾してませんか?

 

人件費が限られているから相対評価にせざるを得ない、というのは理解できます。

ただ、成果に見合った報酬を出すと言っておきながら

最終的には相対評価だけでしか評価しないとすると、

成果の絶対的な大小に報酬が比例しないことになります。

相対評価そのものではなく、相対評価のやり方が悪いのかもしれません。

成果を出していないなら逆に報酬を下げることも必要で

実際に評価が下がることもあるのでしょうが、

下がり幅や対象人数を限定した場合、上がり幅も同時に限定されます。

そしてこの幅や対象を限定することが相対評価による評価が

成果に見合わない部分だと感じています。

いきなり給与が大幅に下がったら生活していけない、

成果が上がらなかったのは本人だけの責任とは限らない、

という面もあって限定しているのでしょうが

成果の分だけ評価や報酬に反映すると言うのであれば

なあなあの相対評価では機能していないのではないかと思います。

ここでいう成果とは、どれだけ利益に貢献したか、ということです。

利益に貢献しているかをシビアにみるのは大変で、

数字では測り難い成果もあるとは思いますが、

うちは成果を正当に評価すると言っていながら

限定された相対評価をしている会社は

本当に正当に評価しているのかな?と検討してみるのもいいのではないかと思います。

 

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