成果を出した分は真っ当に評価します、
と言っておきながら相対評価だけしかできない評価制度って
矛盾してませんか?
人件費が限られているから相対評価にせざるを得ない、というのは理解できます。
ただ、成果に見合った報酬を出すと言っておきながら
最終的には相対評価だけでしか評価しないとすると、
成果の絶対的な大小に報酬が比例しないことになります。
相対評価そのものではなく、相対評価のやり方が悪いのかもしれません。
成果を出していないなら逆に報酬を下げることも必要で
実際に評価が下がることもあるのでしょうが、
下がり幅や対象人数を限定した場合、上がり幅も同時に限定されます。
そしてこの幅や対象を限定することが相対評価による評価が
成果に見合わない部分だと感じています。
いきなり給与が大幅に下がったら生活していけない、
成果が上がらなかったのは本人だけの責任とは限らない、
という面もあって限定しているのでしょうが
成果の分だけ評価や報酬に反映すると言うのであれば
なあなあの相対評価では機能していないのではないかと思います。
ここでいう成果とは、どれだけ利益に貢献したか、ということです。
利益に貢献しているかをシビアにみるのは大変で、
数字では測り難い成果もあるとは思いますが、
うちは成果を正当に評価すると言っていながら
限定された相対評価をしている会社は
本当に正当に評価しているのかな?と検討してみるのもいいのではないかと思います。
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